１．研究の目的・背景
　小売業全体の販売額が伸び悩む中、BtoC－ＥＣ市場は右肩上がりに拡大しており、物販におけるＥＣ化率も年々上昇している。また、ネットオークションやフリマアプリなどによるCtoC（個人間取引）市場も急速に拡大しつつある。今後もこれらのＥＣ市場はますます拡大するとみられる。しかしながら、百貨店のＥＣ化率は、各社軒並み１％前後にとどまるなど、小売業の中でも対応の遅れが目立つ。
　一方で、スマートフォンの普及やテクノロジーの進化により、生活者は様々な買い方を選択できるようになり、ショールーミングやＷｅｂルーミングといったＥＣとリアル店舗を行き来する買い方が増加している。東急グループとしても、多様化する生活者の購買行動において、多くのタッチポイントを創出するため、オムニチャネル化は必須であるといえる。
　本研究の目的は東急グループのオムニチャネル化に向けた方向性を検討することである。

２．研究テーマ
（１）小売業をとりまく環境変化の把握
（２）生活者の購買行動に関する実態とニーズの把握
（３）東急グループのオムニチャネル化に向けた方向性の検討

３．調査概要
（１）文献調査、インタビュー調査、視察による情報収集
（２）インターネットによるアンケート調査
①調査対象
東急線沿線17市区＋渋谷駅15㎞圏24市区（計41市区）に居住する20～69歳の男女個人10,000人。

４．研究担当者
プロジェクト・リーダー　：菊地　幸子
プロジェクト・メンバー　：原田　利恵子、長尾　義弘、高橋　孝太朗
アドバイザー　　　　　　：米田　泰子
監修者　　　　　　　　　：米田　泰子