自主調査研究
2018年度
7.組織開発における対話の効用
主任研究員 野崎 由香理
1.研究の背景・目的
近年、企業組織や地域コミュニティの活性化を目的とした組織開発(以下、OD)への関心が高まっている。しかし、コーチングや
ファシリテーションなど対話や変革のための「枝葉」が注目される一方で、各手法の「幹」となる組織開発のメカニズムについては十分に
理解が進んでいるとはいえない。
本研究の目的は、経営成果につながる組織開発の営みを明らかにすることである。
2.研究テーマ
(1)現在注目されているODはどのような営みなのか
(2)ODは経営成果にどのように貢献するのか
(3)組織のマネジャーはどのような変革が求められるのか
3.調査概要
(1)調査手法
①事例調査(文献調査、実務担当者インタビュー)
②インターネットによるアンケート調査
(2)調査実施期間
①2018年6月~11月
②2018年7月~11月
(3)調査対象
①文献調査はODの代表的事例となる企業を選定した。実務担当者インタビューは、東急グループの事業領域と親和性の高い企業の全社的
取り組みと個人の自発的な取り組みについてそれぞれ聴取した。
②東急グループ各社の参考となる規模の企業に勤める主任以上部長職以下の有職者20~59歳の3,000人
a)スクリーニング条件
Ⅰ.所属企業の従業員数 :100人以上組織(公務員含む)
Ⅱ.職責 :主任・係長、課長、部長を割付(5:3:2)
Ⅲ.業種 :インフラ・小売業を全体の30%超割付